都議選2025をポップカルチャーの視点で完全考察。なぜ東京は「中国人」を憎むのか?

2025年6月23日その他

今後の日本全体の政治的潮流を見る上で重要な指標となるといわれている
東京都議選の投開票が終わりました。

俯瞰した視点からだと、当初今回の選挙における最大のイシューだと目されていた
都民税の減税等による経済施策においては完全に!!どの党も言っている事が同じ

「減税ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー」

だけなので

実は選択肢としての争点にならなかったと考えています。

そして選挙結果を見て、あーーーーーーーーーーーこれが今回2025年の都議会選挙において
実は最も今、東京における最もPOPな政治的マターだったんだ!!というのが

「都内の中国人問題」

いやいや!!それはいくらなんでも飛躍しずぎでしょ(笑)と思ったりするじゃないですか?

しかしながら完全に「東京都の中国人問題」にフォーカスしたさとうさおり・佐藤沙織里女子の最後の街頭演説はこうで

動画とか見たくないんだけど・・という方にはこちらに全文テキスト化されています

そしてその結果さとうさおり女史は千代田区でトップ当選されました

そしてやはり東京都における「中国人」問題にウルトラフォーカスした参政党は結果
初めて今回の都議選において3人が当選しました

もちろん既成政党側の方々やリベラル側の方々はこの潮流を一過性の「BUZZ」と捉える事で
正常化バイアスモードかもしれませんが、そーーーーーれはもっとヤバいです・・・・・

なので正しい政治系メディアでは現時点で考察しきれない
つまりこの現象はポップカルチャーの視点でしか説明・考察できないと思い
ここで

なぜ今回の都議選では

「中国人への怒り」

が最も票を得たのか??について徹底・完全考察をさせていただきます

東京都議選における「中国人問題」のファクトチェック

1. 中国人観光ビザの悪用による不法滞在増加傾向

一部の政治家は「中国人観光客が短期滞在ビザ（観光ビザ）を悪用して入国後に行方をくらまし、不法滞在者（オーバーステイ）が増えている。特に東京でその傾向が顕著だ」と述べています。
確かに近年、中国からの観光ツアー客が日本で集団から離脱し、そのまま不法滞在・不法就労する事例が報じられています。
2024年5～6月だけでも中国発の訪日ツアー十数件で参加者の「失踪」が起き、「前例のない数字」と指摘されました

この問題を受けて、日本の在広州総領事館は2024年6月、中国華南地区の旅行会社11社に対し
訪日観光ビザ代理申請資格を停止する措置を取っています
これはツアーで来日した中国人が無断離脱し、不法就労しているケースが相次いだためで、不法滞在者増加への対策でした

出入国在留管理庁の統計でも、中国人の不法残留者数は2023年1月時点で6,782人から2024年1月時点で6,881人へとわずかに増加しています
しかし国籍別で見ると、中国は不法残留全体の約8.7%に過ぎず、
数・増加幅ともにベトナム（15,806人→+2,098人）やタイ（11,494人→+1,945人）など他国籍の方が遥かに大きいのが実情です
つまり、「中国人による不法滞在」は存在するものの、中国人だけが突出して多いわけではなく、
全体としては他国出身者の不法滞在増加が主要な傾向です。

2. 中国語話者増加による東京都内の教育現場や行政への影響

「東京都内で中国語を母語とする住民・児童が増え、学校教育や行政サービスの現場に支障や負担が生じている」という趣旨の発言です。
例えば、「日本語ができない中国人生徒への対応で教育現場が混乱している」「役所で中国語対応が必要になり行政コストが増えている」
といった懸念です。

東京都を含む日本各地で、近年外国人住民が増加し、それに伴って教育・行政の多言語対応が課題となっているのは事実です。
まず教育現場では、都内の公立学校に在籍する外国籍の児童生徒数は増加傾向にあり、
例えば新宿区ではこの10年で外国人児童生徒が約1.5倍に増加しました
東京都全体でも、日本語指導が必要な児童生徒は年々増えており、
全国的にも公立校の外国人児童生徒数は10年で約6.2万人増加し約13.9万人に達しています
こうした背景から、東京都教育委員会は日本語指導教員の配置や多言語の学校案内の整備など対応を進めています

特に中国人は都内最大の外国人コミュニティの一つであり、中国語しか話せない児童への日本語指導や、
保護者との通訳対応が必要になるケースもあります。
新宿区では保護者向けに学校生活ガイドを中国語を含む6言語で配布し、面談時に通訳を派遣する取組みも行われています
こうした追加支援は現場の負担増ではありますが、「混乱」ではなく多文化共生に向けた対応策と言えるでしょう。

確かに言語対応にはコストや人手が必要ですが、これらは訪日観光客対応も含め計画的に整備されてきたものです。
現状、中国語話者増によって行政サービスが極端に滞っているという報道はなく、
むしろ必要な情報を確実に届けるための施策として認識されています

3. 中国資本による土地買収・不正取得と安全保障リスク（自衛隊施設や重要インフラ周辺）

「中国資本が日本各地で土地を大量取得している。
とくに自衛隊基地や原発、水源地など安全保障上重要な地域の土地が中国人や中国企業に買われており、
放置すればスパイ活動や国家安全保障への脅威になる」というものです。
また「中国人が名義を偽装する不正な土地取得も横行している」との指摘もあります。

日本における外国資本（とりわけ中国資本）による土地購入は、この10年以上政府内でも安全保障リスクとして取り沙汰され、
実際に対策法が制定されています。2021年には政府が**自衛隊基地や米軍基地、原発等の周辺土地について
所有者の国籍や利用目的を調査・規制できる「重要土地等調査法」**を成立させました
これは「ここ10年、中国資本が離島の土地などを取得する事例があり、安全保障への懸念が高まった」ことが背景にあります
実際、北海道では2019～2021年頃に中国系資本（タックスヘイブン経由の法人）が航空自衛隊のレーダーサイト近隣の山林を購入し、
風力発電設備を設置していたことが判明しています
また沖縄県の無人島（柳波島）の約半分が中国系企業に買われたケースも報告されました
こうした例から、「基地周辺での中国資本の土地取得＝潜在的な安全保障リスク」という認識が強まっています

政府の最新調査でも事実関係が裏付けられています。2022年9月施行の重要土地等調査法に基づき、
2023年度に全国399か所の重要施設周辺を調査したところ、そのうち174件・計3.8ヘクタールが外国（非日本）資本による取得地であり、
国籍別では中国が87件・約1.6ヘクタールと筆頭でした
これは外国資本による取得全体の面積で約43%、件数では半数超を中国が占めた計算です
特に東京都新宿区の防衛省市ヶ谷本庁舎周辺では中国資本による土地取得が65件確認されており、
他にも練馬駐屯地周辺で18件、北海道札幌駐屯地周辺で8件など、中国人買主が「最多」となった注視区域が全国20地区にのぼりました

これらの土地取得目的は不動産投資や別荘、商業利用など経済的動機とされていますが、
基地やレーダー施設近傍での取得は有事の偵察拠点化や通信妨害のリスクが指摘されています

ただし、現時点で実際に中国資本の土地取得が軍事スパイ活動に使われたと確認された事案は公表されていません。
政府調査結果でも、外国資本の土地取得件数は全取引の2.2%程度と限定的で（2023年度、重要注視区域内取引のうち）
購入された土地の多くは現時点では違法行為に供されていないと見られます。「スパイ目的で買収された確証」は今のところなく、
法律もあくまで未然防止のためのものです

4.都内マンション市場における中国人による投機的購入の実態と影響

「東京のマンションが中国人に投機目的で大量に買われている。中国人富裕層が都内のマンションを爆買いし、
不動産価格高騰や空き家増加を招いている」といった指摘です。
中には「中国資本がマンション一棟を買い占め、民泊に転用して日本人入居者が追い出されている」という具体的な主張も見られます

東京のマンション市場で中国人購入者が増えているのは紛れもない事実です。
背景には、中国国内の景気減速や財産保全ニーズ、そして日本の不動産が円安で割安に映ることがあります。
国土交通省の調査では、日本の不動産投資市場に占める海外投資家の割合が近年拡大し、
全体の約3割に達して過去最大となりました（2020年度調査）

中でも中国本土や香港など「華人」系の資金が主要な位置を占めています。

外国人専門の不動産会社YAKホールディングスによれば、同社顧客の外国人投資家のうち約8割近くが中国本土・香港・台湾など中国系であり、
とくに「海外在住の中国人による日本不動産投資」が増えているとのことです

東京23区の人気エリアは、湾岸部のタワーマンション（例：勝どき、月島）や浅草・上野・池袋など有名エリアの一棟マンションで、
価格帯は数億円規模にも及びます
実際、中国人富裕層が東京で一度に20件以上の物件を買い漁った例も報じられています

不動産情報によると、東京都中央区の高級タワーマンションなどでは購入者の相当数が中国人で占められているケースもあるようです

要因として、北京・上海では普通のマンションが日本円で3～4億円するのが当たり前なのに対し、
日本の高級マンションは彼らにとって「庶民価格」で「現金一括で買えるほど安い」という感覚があると指摘されています
加えて、日本は治安が良く政治も安定しているため、安全な資産逃避先として富裕層に魅力的です

こうした海外マネー流入により、都心部のマンション価格高騰が助長されている面は否めません。
高額物件を外国人がポンと現金買いすることで、価格水準が吊り上がり、日本人一般層には手の届かない値段になりつつあります
また購入後の利用実態にも特徴があります。外国人富裕層が買った都心タワマンの多くは「日本滞在時の拠点（別荘）的な位置付け」で、
普段は空き家同然になっているケースが多いと専門家は指摘します

例えば香港や台湾から頻繁に来日するリピーターが「ホテル代わり」にマンションを所有するといった具合で
、実際の居住者がおらず夜間も部屋の灯りがつかない部屋が増えているのです

これは都市部の空き住戸率の上昇につながり、防災面やマンション管理面では課題です。
さらに深刻なのは、一部で報じられた**「マンション一棟買い占め→既存住民を高額家賃で追い出し→Airbnb（民泊）化」の事例です。
2025年に東京・板橋区で発生したケースでは、中国系資本の企業が築40年超のマンション1棟を丸ごと買収後、
旧住民に対し家賃を一気に2.5倍（7万円台→19万円）に引き上げる通告を行いました

年金生活者や単身勤労者ら住民の4割以上が数ヶ月で退去に追い込まれ、空いた部屋はすぐさま無許可の民泊に転用されています

この事例では法律の不備も浮き彫りになっています。外国人による不動産購入自体は現行法でほぼノーチェックであり、
また住宅宿泊事業法（民泊新法）の規制（年間営業日数180日以内・届出義務等）があっても
違反の無届け民泊に対する行政取締りは実効性に乏しい**のが現状です
自治体や管理組合による自主的対応に頼らざるを得ず、被害住民からは「法があっても機能していない」との指摘がなされています

中国人による東京のマンション購入が増え、不動産市場に影響を与えているのは紛れもない事実です
富裕層の投資・投機マネーが価格高騰や空き住戸増加を招き、一部では住環境悪化や地域コミュニティへの悪影響も現れています
これらは事実に基づく懸念と言えます。ただし、「爆買い」の実態は主に高級物件や収益物件に集中しており、
日本人の住宅全般が根こそぎ奪われているわけではありません。
郊外や中低価格帯では依然として国内需要が中心で、中国人購入が及ぶ範囲は限定的との見方もあります。
また、日本政府も2024年以降、不動産業者に対し外国人取引時の報告義務を課す検討を始めるなど、
問題把握に乗り出しています。主張はおおむね事実に沿いますが、その背景には日本の規制緩和や国際資本流入といった構造要因があり
、中国人投資家だけを悪者視しても根本解決にならない点には留意が必要でしょう。

東京都内で「火葬場の料金が倍になった」理由は「中国人」?

2020年ごろまでは火葬料金は約 59,000円。

2021年1月には 75,000円 に値上げされ、さらに 2024年6月には約90,000円 に引き上げられています
つまり、2～4年のうちに価格は1.5倍～1.9倍程度になっています。

🏢 2. なぜ急騰した？運営構造による格差
東京都23区にある火葬場9か所のうち、実に 7か所が民営。その内 6か所を「東京博善」が運営しています

東京博善は広済堂ホールディングスが親会社で、中国系資本の影響があると報じられています

公営施設（臨海斎場・瑞江葬儀所）の料金は約4万～6万円にとどまっており、東京博善は倍以上の価格設定です

火葬は「必ず必要なサービス」でありながら、民間独占で料金が倍にまで上げられたことで、
一部で「死へのアクセスすら格差化されている」との危機感が広がっています。
現在、都や自治体が対策を検討中で、今後の法制度整備や施設整備が注目されています

🧠1. 「敵を外部に想定することで自我を補強する」精神的防衛機制としての「中国人が憎い」

上にどんなオールドメディアよりもSNS系チャンネルよりも詳細に「東京と中国人」に2025年、イマココの関係性
について完全解説しましたが

だから都議選における最大の政治的イシューは「中国人」になったのです。

でもポップカルチャー的視点から見ると、このさとう女史や参政党に代表される

「中国人が憎い・憎い・憎い・憎い!!!!!!!!!!!!!!!」

という主張、そしてそうした政治的メッセージに賛同した都民の方々の本当のコアとは何か?

実はここを正確に説明しているメディアがないので徹底的に解説します

東京における外国人（とくに中国人）の増加に不安や怒りを抱く人々が、その感情を「自分の生活が脅かされる」というリアルな不安よりも、
国家や文化、アイデンティティの喪失という抽象的レベルで感じていることが非常に多い。

この心理には、明らかに

自己同一性の不安がある。

とくに、「日本人」という共同幻想が内側から崩れ始めたとき、
それを補うために「外部の敵＝中国人」によって破壊されつつあるという物語をつくり、自我を安定化させようとする。

これは心理学で言えば**“投影的防衛”であり、哲学的には「鏡像の敵」を設定して
自我境界を確保する所作なんですね

🏁2. 「日本人ファースト」は“未来へのビジョンの欠如”の裏返し

本来なら「中国人が増えても、東京をもっと良くする未来を構想すればいい」はずなのに、それができず、過去に執着してしまう。

これは、かつての「経済大国日本」「道徳的に成熟した社会」といった高度経済成長期的アイデンティティに依存していた集団が、ポスト高度成長社会＝多様性・流動性・国際競争の時代を受け入れられず、「過去の日本」の延命にすがっている状態です。

その結果、「東京の国際都市化」＝進歩を象徴する出来事が、「失われた過去」を奪うものとして知覚され、防衛的に拒絶されてしまう。

💸3. 中国への「追い越され不安」は、単なる経済競争の話ではない

日本が中国にGDPで抜かれ、影響力を失っていくなかで、多くの人が感じているのは経済的劣等感以上に、存在論的な敗北感です。

それは、「自分たちは先進国だ」「世界に誇れるモラルと文化がある」という日本人のナショナル・ナルシシズムが、中国という“急成長した他者”に直面することで根底から揺らいでいる証左。

このとき、「なぜ抜かれたのか」「我々のどこに問題があったのか」と内省するのではなく、「ズルをしたからだ」「土地を買い漁っているからだ」「不法に侵入しているからだ」と他者に原因を求める語り＝陰謀論的ナショナリズムが強化される。

これは「東京・日本が衰退している」ことへの怒りではない。「衰退を受け入れられない自分自身」への怒りである。

つまり、「中国人が怖い」のではない。
「中国人が増えても、それでも未来に前進しようとできない日本人（＝自分）」を直視できないのだ。
そしてその痛みに耐えるよりも、外敵をつくって団結する方が楽なのだ。

🧠 1. 柄谷行人における「他者」と「東京」の未来

柄谷は『探求Ⅰ』や『トランスクリティーク』などを通じて、「他者」とは単なる異なる存在ではなく、「自分の枠組みを揺さぶる存在」として位置づけます。

つまり、他者とは「理解できないもの」ではなく、「理解できると信じていた自分の前提を壊すもの」なんです。

たとえば中国人の存在が東京において「増えている」ことは、事実として何も脅威ではない。けれど、それを脅威として過剰に反応するのは、「日本という共同体の前提が揺らいでいる」と感じてしまうから。

柄谷的に言えばこれは**「自己同一性の根底の動揺」**です

自己を相対化するという政治性

柄谷が言う「アイロニー」は、皮肉というよりも「自己の限界を引き受ける認識態度」です。
それは「自分の考えは正しい」と確信せずに、自分自身の言説を相対化する視点。
そして、その相対化を通して共同体の想像力を開く。

つまり、

“日本が中国に負けたなんて認められない！”
ではなく、
“我々の「勝ち負け」って何だ？　そもそも比較可能なのか？”
と問い直すこと。それが柄谷の言う「アイロニカルな知性」です。

ところが、排外主義はこのアイロニーを拒絶します。
むしろ「絶対的な敵」を設定して、自分の内面にある不安や不全感から目をそらそうとする。
だから彼らの言説は非常に**“自己強化的”で“アイロニーがない”**。

柄谷風にいえば、「他者を通じて自分の前提を問い直すことを拒否した共同体」は死んだ共同体です。

東京とは他者による自己変容を促すメトロポリスだった

柄谷行人が一貫して主張していたのは、「他者を排除する共同体ではなく、他者との交差によって自己を再編する共同体」でした。

これは「東京という都市」にまさに当てはまる。
東京は本来、他者との共生によって常に自己像を変え続けてきた都市です。

江戸期の“地方からの他者”、戦後の“米軍という他者”、バブル期の“外資”、そして今の“アジアからの他者”。

中国人が増えているというのは、その新しい「他者」との出会いです。
それをチャンスとして「自分たちのあり方を再編する契機」と見るか、
それとも「穢れ」として排除し、過去の純粋性にすがるか。

柄谷の思想はこう問いかけます：

他者を拒絶した都市は、変化できない都市であり、未来の想像力を失った都市ではないか？

🌏「TOKIO」としての東京――YMOによる再定義

YMOは東京を、戦後民主主義・高度経済成長を経た**機能都市としての「TOKYO」から、
アジア／西洋／未来／電子／模倣／本物／ジャパネスク／サイファイが渾然一体となって流動する「TOKIO」**へと再構築しました。

🔁YMOの東京＝反復とずらしによる“脱アイデンティティ都市”
『東風（Tong Poo）』＝中国風メロディを電子音で構築し、日本人が中国を演じるという「他者の他者化」のパロディ

『Behind the Mask』＝仮面の下にある「主体の喪失」、東京的匿名性とグローバル社会における人格の空洞

高橋幸宏のファッションとボーカル＝英語でも日本語でもない“非言語”の中間層から発せられる感情

これらすべてが、東京を自己の拠点ではなく、絶えず他者に模倣され、模倣し返す運動体＝TOKIOに変容させた。

🛸1978〜1983年：YMOが鳴らした「未来の亡霊」としてのTOKIO

YMOが世界に打ち出したTOKIOは、決して「自信に満ちた先進国日本」などではなく、アジアの周縁から響く未来のリミックスでした。

テクノロジー＝西洋、
音階＝中国、
リズム＝アメリカ、
身体＝日本。

このような非同一性の交差点として、TOKIOは「他者化されることを前提とした都市」だった。

だからYMOは日本を“閉じた国民国家”として描かなかった。むしろ、日本とは「他者に開かれているからこそ、成立する」＝柄谷的な“交換様式D”の都市的モデルだったとも言える。

いまの“東京”は「閉じられた主語」に回帰していないか？

今、「東京を中国人に乗っ取られる」「日本人ファーストで取り戻すべきだ」という言説が出る背景には、
YMOが描いた流動するTOKIOに対して、「国民的東京」への回帰願望がある。

つまり、

TOKIO＝他者と自己が入れ替わる開放系

東京＝自己だけで完結した閉鎖系

この対比は、1978年から2020年代への退行をあらわすとも言える。

YMOが描いたTOKIOは、**「国家の自画像」ではなく、「他者との交錯によって常に書き換えられる都市」**だった。

それは今でも、東京が取り戻すべき想像力の源です。
「日本人のための東京」ではなく、「他者によって常に変容するTOKIO」こそ、文化都市・世界都市としての理想像であり、
それは排除ではなくリミックスによって成り立つ都市。

💥TOKIOに生きよ、更新される都市に未来を託せ!!!!!

YMOが打ち鳴らしたのは、電子音のフューチャリズムではなかった。
それは、「国民国家＝JAPAN」が自己同一性を欲して喘ぐ時代に対し、常に自己を更新しつづける“都市＝TOKIO”の誕生を祝うビートだった!!!!!!

いま、東京の街角で聞こえるのは何だ？
「中国人が多い」「治安が不安」「外国人が土地を買ってる」――
そのノイズは恐怖をループさせるだけのアンチ・グルーヴ

違う、我々が鳴らすべきは「恐れからの逃避音」ではなく、
未来へ飛び込むための“更新音”＝ニューウェーブの咆哮だ!!!!!

誰が街を変える？ 他者だ。
誰が自我を揺らす？ 他者だ。
他者こそが都市の燃料!!!!!

そして、それを受け入れることを「混乱」と呼ぶな。
それはダンスであり、リミックスであり、革命である

YMO的都市TOKIO＝「IDを捨てて、他者になる勇気を持つ都市」

“日本人である”という主語を大声で叫ぶ者は、
もはや都市を生きていない。

都市とは、主語を消して他者の身体で踊ることだ!!!!!!
それが坂本龍一が奏でた「他者の旋律」だ
それが細野晴臣が笑い飛ばした「エキゾチカのアイロニー」だ
それが高橋幸宏がドラムで刻んだ「都市における私の不在」だ!!!!!!

彼らは言ったのだ：

“Tokyo”ではなく、“TOKIO”になれ。
ナショナルな都市を捨て、ポリリズミックな都市を踊れと

🗼TOKIOとは、“変わりつづける者たちの首都”だ

TOKIO=東京に寄与すること。
それは未来に寄与すること。
そしてそれは、過去に縛られて他者を拒むことへの完全なNOだ!!!!

中国人がいてもいい。いや、いた方がいい。

💥今こそ鳴らせ、ビートを!!!!
💥今こそ書き換えろ、IDを!!!!
💥今こそYMO的都市、「TOKIO」を再起動せよ!!!!!!!

それが未来のポリティクスであり、あなたが立つべきステージである